日本において発電するものといえば、風力や原子力、太陽光などを思い浮かべる人が多いかもしれませんが、近年欧州などで活発な動きを見せているものが洋上風力発電と呼ばれるものです。
あまり聞いたことがないという人も多いかもしれませんが、日本の国内企業がこれから導入を行う可能性もあるため、どのような特徴があるのか、またメリットやデメリットなどを把握しておくことも大切です。
洋上風力発電の種類
洋上風力発電には主に二つの種類のものがあり、これは工法により分かれます。
一つが着床式と呼ばれるもの、そしてもう一つが浮体式と呼ばれるものです。
浮体式と呼ばれるものは、現在ポルトガルを始めとした欧州などで研究が進んでいるものです。
これは海の上や湖の上などに浮かんでいる浮体式構造物を利用する方法を指しています。
水深50Mより深い場所となると着床式工法ではかなり採算性が悪くなってしまうのです。
この着床式のデメリットを克服するような形で注目されているものが、浮体式だということです。
とはいえ日本の場合には沿岸の海岸が非常に少ないので、実用化までには至らないと考えられます。
日本においても大企業などが出動となり開発を行っているのが実情です。
しかし浮体式においても種類があるのが実情であり、それが円柱浮標、そして半潜水艇、緊急係留プラットフォームなどと呼ばれるものです。
そしてもう一つが着床式と呼ばれるものですが、子の特徴としては、プラントと呼ばれる基礎を海底に固定して扱うのが特徴です。
着床式とは、一つ目が指示物体が流体力に支えられる、そして二つ目が海上や湖沼、河川などの水の上を利用した上で直接風力発電装置などを設置した上で、発電する装置と言うように定義されています。
日本でも実際のところ、この着床式は行われていて、その代表的なものにあげられるものが、銚子市にある発電所です。
これは実は観光スポットにも指定されているほどです。
洋上風力発電のメリット
このような洋上風力発電ですが、様々なメリットもあれば、デメリットもあると言えるでしょう。
メリットにあげられることとしては、まず第一に大型化、多数の設備が設置可能である点です。
水深が深い場所においては、浮体式が有効と言えるでしょう。
大型タービンを導入することも可能です。
また人に影響を及ぼす可能性が低いこともメリットと言えます。
陸上からはかなり離れた場所に位置することから、騒音の問題が生じたり、景観を損なう可能性も起きにくいです。
これに関しては、山口県下関市において抗議活動が行われていますが、超低周波音の問題があるということで、検証がこれから必要と言えるでしょう。
そして安定的な海の上を吹く風が得られることです。
発電量は風速の3乗に比例することから、陸上では不安定な風ですが、会場ではかなり優れていると言えます。
また変動が陸上に比べて少ないこともメリットと言えるでしょう。
そして再生可能エネルギーとして注目されていることがその裏付けにあたります。
現在でも課題は多いかもしれませんが、一部期間においては原子力発電以上にコストがかからないとも言われています。
洋上風力発電のデメリット
このようなメリットがあることがわかりますが、デメリットがあるのも実情です。
そのデメリットの一つに挙げられることが建設コストがかかることです。
発電所の建設は、やはり大掛かりな工事になってしまうため、その分を建設費用も上乗せされることになるでしょう。
特に洋上風力発電所を建設するとなると、海底に基板を作らなければならなかったり、海の底に送電ケーブルを設置しなければならないなど、かなりコストがかかってしまいます。
実際にイギリスで発表されたガイドにおいては、なんと2000億円にも建設コストがかかったと言われています。
そしてもう一つのデメリットが環境問題によるものです。
漁業への影響が一番であり、設備を設置するためには、最大9MWを発電することができる巨大なタービンを建設することになります。
土台には既存の生態系とは異なる生態系が生まれる可能性も大いに考えられるでしょう。
ひとつの具体例を挙げると、これは極端な例になってしまうかもしれませんが、基礎となる土台にムール貝が群がり、このムール貝に対し魚やカニが集まり、そしてそれを目指してアザラシがやってくるというような構図です。
日本ではデータ数が少ないことから検証はまだまだ難しいのが実情ですが、何らかの影響が発生することが予想されます。
そして最後にメンテナンスの問題です。
メンテナンスにかける費用はわずか2%で、約32.5億円にもなります。
金額の問題ではなく、メンテナンスをどうするかということについてもかなり慎重に行わなければなりません。
保守メンテナンスを行う電気主任技術者は、メンテナンスについてはかなり気になる部分と言えるでしょう。
まとめ
洋上風力発電はかなり規模が大きいものであり、港から遠く離れた場所にあります。
遠隔メンテナンスができるのかなど運用状況を把握した上で、設備の利用率を高めることが求められます。